バックナンバー
2017年2月号
特集

固体(粉体)・液体・気体の輸送技術
―化学・食品・医薬品分野で活躍する配管・バルブ・ポンプ等―

化学装置2017年2月号
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高圧ガス配管の耐震設計
三洋エンジニアリング 宮下 大輔

フレキシビリティに富む配管内移動装置とその展望
東京工業大学 高山 俊男

電気抵抗値が国際指針に準拠した静電気対策用導電柔軟フッ素ホース・チューブ
八興 夏目 光博

流体、粉体移送ダイヤフラムポンプへの取り組み
ワイ・ティ・エス 村田 茂

軟弱固形物、繊維移送ポンプ「ハートポンプ」
ニクニ 野路 邦浩

多目的自吸式モバイルポンプユニットとその活用技術
ラサ商事 川戸 俊克

無脈動・連続定量注入技術の微少量吐出への応用
「ヘイシンモーノポンプ HMC型」

兵神装備 橋 洋平

『第3回インターフェックス 大阪』展の見所と出展社リスト
編集部

【特別寄稿】
化学プラントの安全目標とこれからの安全管理

東京工業大学 中村 昌允

【一本記事】
ドレーゲル・リスクマネジメント・ソリューション

ドレーゲル・セイフティージャパン 清水健二,齋藤昌樹

【寄稿記事】
低炭素社会に向かうバイオプラスチック・バイオマテリアル(上)

惠谷資源循環研究所 惠谷 浩

【巻頭言】
「自由度」ある製品開発への挑戦

ミューカンパニーリミテド 小嶋 久夫

【技術トピックス】
DHF高性能バイメタルボイラーチューブ・パネル「DHF バイメットBT&P ®」

第一高周波工業

尿素水噴霧式脱硝システム「ARIS SCR System」
フォレコ

◇新化学化時代◇
「第17回 Mg のキレート錯塩としての“葉緑素”の再生(中)-葉緑素-・合成の可能性を探る」

華和商事 村田 逞詮,王 伝海

【連 載】
粉体の計量と精度の実務的解説
「第2章 軽量における精度・誤差の概念」

フルード工業 小波 盛佳

プラントエンジニアリング・メモ「第112回 流動層の圧力損失」
エプシロン・南 一郎

安全談話室「第125回 Process Safety Beacon の15年!」
化学工学会・SCE Net 安全研究会

技術者のための創造力開発講座「第33回 柔らか頭でアイディア発想力を鍛える」 “創造技法を活用する(5)「関連樹木」法・PATTERN法”
飯田教育総合研究所・飯田 清人

地球環境とバイオリアクター「第27回 自然メタン発生の増大と 小型メタンガスファームシステムによる抑止」
近畿大学・鈴木 高広

創造革新化への「モノづくり」革新の取り組み「第8回 環境革新対応への現場力による 「モノづくり」-革新・省エネ活動の取り組み法-」
露木生産技術研究所・露木 崇夫

知っておきたい微粒子をめぐる世界
「第42回 〔9〕注目技術 (T)食品微粒子の殺菌 」

種谷技術士事務所・種谷 真一

【Column】
@ 頑張らない地球温暖化対策
近畿大学・鈴木 高広
A アップツーデイトな“中国環境ニュース”
「大気汚染対策としてのPM2.5・予測値 」

EEC Ad.・村田 逞詮
B SI単位のリットルの表記
フルード工業・小波 盛佳

その他;P&P Info.,情報ファイル,次号予告等。

【見どころ@】
寄稿記事『低炭素社会に向うバイオマスプラスチック・バイオマテリアル』(惠谷 浩氏)では2回にわたり、低炭素社会にいかに対応していくべきかを今月号と次号に亘り解説を行っていただいている。今月号では「はじめに」「バイオマス資源の活用」「バイオプラスチック・バイオマテリアル」(原料バイオマス、バイオプラスチックの生産量とCO2削減)について解説がなされている。次号では、「バイオプラスチック・バイオマテリアルの生産方法」について紹介介される。ここでは「はじめに」の一部抜粋を紹介する。曰く「国連の関連組織IPCC(気候変動に関する政府間パネル)は産業革命以降の地球全体の気温上昇を2℃未満にとどめるために, 2100年時点で二酸化炭素(CO2)濃度を420ppmに抑える必要があるが, 現在の速度で増加すれば今後10年程度で突破すると見込んでいる。また, 地球の平均気温が21世紀末に産業革命前より最大4.8℃上昇し, 海面の平均水位が現状より最大0.82m上昇すると2014年に予測している。一方, 日本における京都議定書第一約束期間中の温室効果ガス排出量は, 森林など吸収源および京都メカニズムクレジットを加えると, 基準年(1990年)比8.4%の減少となり, 京都議定書の目標(基準年比6%減)を達成している。このような状況下, 日本では2015年末に採択されたパリ協定を受け, 政府の地球温暖化対策計画を発表し, 温暖化ガスの削減目標を短期には2020年に2005年比3.8%以上, 中期には2030年度に2013年度比26.0%(約10億4,200万トン-CO2), 長期には2050年に現在よりも80%と非常に高い数値を明記している1)。目標達成は容易でなく, 政府は削減のため種々の対策・施策を掲げており, その中の一つに, 国内のCO2排出量の約20%を占めている運輸部門について, 車の燃費改善につながる素材などの開発支援が含まれている。」と。

【見どころA】
「ドレーゲル・リスクマネジメント・ ソリューション」(齋藤昌樹氏)では、 ポータブルガス検知警報器と、可搬型ガス検知警報器の化学プラントの安全操業を強力サポートするモニタリングの解説がなされている。その一例“部分工事現場等の安全確保”では,「すでに稼働中の製油所や化学プラントには、可燃性ガスによる爆発事故、有毒ガスによる中毒事故や酸欠を未然に防ぐため、そのような危険が起こりうる各所に定置式のガス警報器が設置されており、常時ガスの濃度をモニタリングしている。しかし、工場の稼動を停止して実施される定期修理の際、これらの定置式ガス検知警報器の作動も中止して行われるため、定期修理時に火気工事等を実施する場合は、別途ガス検知警報器を準備して、作業中の危険をモニタリングする必要がある。」としている。ここでは、定期修理時のガスモニタリングに最適な手法が中心に紹介されている。また、“様々な毒性ガスを検知する「X-amシリーズ」”では、「作業現場には人間の感覚機能では察知できない危険が数多く存在している。有毒ガスや可燃性ガス、酸欠といった危険要素が作業現場にて作業員の生命を脅かしている。こうした危険を確実に検知するために活用するのがガス検知警報器である。当社のガス検知警報器は高い信頼性と頑丈な設計、わかりやすい操作方法で知られており、世界中で採用されている。中でも、今から80年以上前に開発されたドレーゲル検知管は、正確なガス検知技術の土台を築いてきた存在である。そして当社ではセンサ技術に関する研究開発を続け、接触燃焼式、赤外線式、電気化学式、光イオン化検出器(PID)といった優れた感度と長い使用寿命を誇る各種センサを生み出してきた。現在、日本の様々な産業における作業現場で数多く採用されている。」と。一般的なガス検知警報器は対応できるガス種が、酸素、硫化水素、一酸化炭素、可燃性ガスなどに限定されているが、同社のそれは最大6成分までのガスを1台で同時検出できるのが大きな特徴であると強調している(…以下略…)。



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