出荷量は2.6％減も金額は増加 建設・電販、自動車のみプラス

日本電線工業会が発表した23年上期の銅電線出荷総計は30万952㌧で前年同期比2.6％減となり、3月に発表された見通し31万5千㌧を下回った。金額では、120万円台で高止まりが続いた銅価の影響から、7千661億1千100万円（同11.8％増）の大幅増となった。部門別でみると、プラスは建設・電販と自動車のみ。自動車は半導体不足が解消され、生産台数が回復したことから2桁増の10.3％増となった。

老朽化の進んでいた2台を更新し、より厳しい試験条件に対応

電線総合技術センター（JECTEC）は8月29日、導入後20年以上が経ち老朽化が進んでいた、恒温槽付引張試験機と低温脆化試験機を更新したと発表した。

同社EVチャージシステム「wayEV（ウェイブ）」と連携可能

産業用受配電機器や電力制御・管理機器のメーカーである、河村電器産業（愛知県瀬戸市）は1日、EV充電器「EVコンポ」シリーズに、６kVおよび複数台充電に対応可能なMode3充電器を発売すると発表した。

EV充電池のリユースで脱炭素に貢献

昭和電子産業は、86年に設立された埼玉県入間市の企業だ。商品の開発設計から、デザイン・回路／ソフト設計をはじめ、材料調達・製造出荷までをトータルに対応する技術力を特長としている。主力事業となる再生エネルギー設備などに導入する、リチウムバッテリー充放電システムは、新規の充電池だけでなく、EVから回収したリユース充電池も利用することで脱炭素にも貢献する。また、福祉系の通信事業で実績がある装用タイプの受信機を生産現場に応用するなど、高い技術力と企画力を誇る同社の吉沼昭夫代表取締役社長に、事業展開から技術者不足の現状までを聞いた。

信越化学のQST基板に、OKIのCFB技術を採用

OKIは5日、信越化学が独自改良したGaN成長専用の複合材料基板「QST基板」から、GaＮ（窒化ガリウム）機能層のみを剥離し、異種材料基板へ接合する技術の開発に成功したと発表した。

NEC、日本通運と共同で実験

ENEOSは４日、NEC、日本通運とEVトラックの普及拡大に向けた経路充電の実証実験を5日から福岡県内で開始すると発表した。

「VR能 攻殻機動隊」の舞台上の仮想現実空間に提供

日本カーバイド工業は8月22日、10月13～15日に東京建物Ｂｒｉｌｌｉａ ＨＡＬＬ（豊島区立芸術文化劇場：東京都豊島区）で上演される「VR能 攻殻機動隊」に、同社の空中ディスプレイ用リフレクターが使用されると発表した。