材料高騰や円安で売上増加 価格転嫁の遅れで減益も

中堅電線メーカー７社の２２年度第２四半期業績（一部２月期あるいは暦年第３四半期）が出揃った。営業益ベースで７社中４社が増収増益、２社が増収減益、１社が減収減益となった。銅価高騰や為替変動が、売上高の増加に寄与した一方で、コスト上昇を受けた価格転嫁が上手くいかず、減益となったメーカーも目立った。

２１年度単体売上高９９８億円 資材の販売から工事の施工まで対応

住宅や商業施設の照明、空調、情報・通信などの電気設備をトータルコーディネートするミツワ電機。購買部の大滝学部長は、同社の２１年度の事業実績について「売上高９９８億５千６００万円、営業利益６億７千１００万円」とし、売上高は微増と語った。同社の強みとしては「豊富な商材から顧客に様々な提案ができること。資材の販売から施工までの対応。全国展開している物流ネットワーク」を挙げた。また、カーボンニュートラルやＳＤＧｓへの取り組みは「顧客から要望の多い、梱包の簡素化や通い箱での納品に対応している。また、女性の働き方改革を推進している」と語った。

柔軟性を生かした経営 小ロット短納期が強み

１９７１年に創業し、５０年以上の歴史を持つ三沢電線は、埼玉県新座市に本社を構えるメーカーだ。起業の地である板橋から、７４年に本社工場を現在の場所に移転し、業務を拡大。８８年からは、新潟県にＩＳＯ認証を取得した製造拠点を稼働させた。バブル崩壊やリーマンショックに加え、近年のコロナ禍といった荒波を乗り越えてきた経営には、柔軟性が高い対応能力という強みがあった。ユーザの要望を直接聞くことで、他社では対応できない仕様もこなしてきたと語る栁澤社長に、事業を取り巻く市場動向をはじめ、中長期にわたる事業戦略などを伺った。

２０２３年の戦略

脱炭素化の流れを受けたＢＥＶ（バッテリ式電気自動車）や再生可能エネルギーへの関心の高まりとともに、国内外で発送電インフラのプロジェクトが計画されている。ＥＮＥＯＳ　ＮＵＣは、これらを支えるケーブル被覆材料も年率１０％以上の高成長を見込み、世界的な需要増と電線会社からの供給要請に応えるべく戦略を立てている。

ズンバッハ　非接触計尺機 ＬＳＶ２１００

ユニテック・ジャパンによると、同社が取り扱う、非接触計尺器ＬＳＶ２１００の引き合いが増えている。