５社増収も３社が減益　材料高、自動車減産が影響

中堅電線メーカー７社の２３年３月期度第１四半期業績（一部２月期あるいは２２暦年上期）が出揃った。今年度から新会計基準を適用しているため前年数値と比較できないＪＭＡＣＳを除くと、営業益ベースで６社中３社が増収増益、２社が増収減益、１社が減収減益となった。中国のロックダウン、自動車の減産、原材料価格の高騰、為替の変動などの影響を、各社ともに受けた。利益面では、コスト増に伴う迅速な価格転嫁が鍵となった。

マルチコアファイバ適用光海底ケーブル量産化へ ２２年度売上高５％増収見通し

ＯＣＣの伊藤友一代表取締役社長は、「２１年度の売上高は２５４億３千８００万円（前年度比１９・４％増）、営業利益は７億５千７００万円（同３９・８％減）となった。２０年度比では、海底線事業、情報通信事業、ケーブルシステム事業、ともに増収」と語った。製品開発や注力製品については「４８心タイプの製品化が完了。マルチコアファイバを適用した光海底ケーブルの開発を進め、試作品で品質の検証中。国内の海底での天然資源の探査・開発向けのケーブルにも注力している」とした。また、「福岡県北九州市の海底システム事業所は、生産力３割増に向けた投資を行っている」と語った。

昭和電線ケーブルシステム社長と兼務

ＳＦＣＣは、昭和電線ケーブルシステムと古河電工産業電線からの、建設・電販市場向け汎用電線に関する譲渡完了において、昭和電線ケーブルシステム取締役社長の川瀬幸雄氏がＳＦＣＣ代表取締役社長を兼務すると発表した。黒須光明社長は専務に就く。

株主順位１位は維持

昭和電線ホールディングスは１５日、同社の筆頭株主である富通集団（香港）が、保有する同社株式の一部を売却したと発表した。

更新用途で初採用

住友電工は９日、太陽光発電所向けＰＬＣストリング監視装置が、更新用途で初採用されたことを発表した。