４社ともに増収増益 銅価高騰、円安の影響も

大手電線メーカー４社の２１年度決算が出そろった。全社が増収となり、利益面でも営業利益・経常利益ともに、全社が増益となった。コロナ禍の影響を大きく受けた２０年度から業績が回復し、新型コロナの影響をまだほとんど受けていなかった１９年度と比べても、フジクラがわずかにその水準に届かなかったほかは、３社が前々年度の売上高を上回った。

全電連新会長に西村元秀氏 全電連、関東電販総会

全日本電線販売業者連合会（全電連）と関東電線販売業協同組合（関東電販）は１８日、それぞれ総会を東京都中央区ホテルモントレ銀座で開催した。全電連の新会長には西村元秀氏（前副会長）が就任し、２２年度事業計画では、「商慣習改善の実現」をテーマに事業計画８方針を決めた。一方、関東電販も商慣習改善を含む基本方針を決めた。

役員・関係会社社長を異動

タツタ電線は、１３日開催の取締役会において、山田宏也顧問が、代表取締役社長執行役員に就任する役員人事を決議したと発表した。

ＤＣ用受配電設備など好調

因幡電機産業の２２年３月期の通期連結業績は、売上高２千８９０億７千１００万円（前年度比４・２％増）、営業利益１６２億６千１００万円（同５・２％増）、経常利益１７５億５千８００万円（同１１・０％増）、当期純利益１２２億６千６００万円（同８・３％増）で増収増益となった。

２０５０年には国内電力の２割 風力発電の本格展開

日本メタル経済研究所主任研究員、諏訪政市氏のレポートを紹介する。再エネ発電所の建設プロジェクトが各地で進んでおり、日本でも２０５０年には風力発電の割合が２割を占めるようになるという予測もある。電線・ケーブルメーカーにとっても、新規市場として期待できる。