光網支える電力線期待　再エネ市場 ２５年に５００億円、２１年比５倍 直流・直尺超高圧海底ケーブル 受注徐々に具体化

古河電工の小林敬一社長は、２２年度の需要増が期待できる分野について「情通量の増加と自動車のＥＶ拡大が鍵になるとみている。情通量の増加は、電力インフラが支える。太陽光発電や洋上風力発電の拡大とともに、需要地に接続する電力網連系線の構築も今後、見込まれる。これに伴い６万６千～７万７千、１５万４千Ｖの電力ケーブルの張替需要も増えてくるとみられる。そうした需要も捕捉していく。（再生エネルギー関連では）国内の再エネ市場規模は、２１年は約１００億円だったが、２５年には５００億円まで拡大する見通し。海底電力ケーブルの受注面では、ある程度見込みが立ってきた。超高圧・高圧海底ケーブルの長尺化対応では、国内最大の６千㌧ターンテーブル設備が稼働している。また、陸上風力発電やメガソーラー案件の需要も底堅い」と述べた。

高齢化でＩｏＴ市場成長 耐熱性向上し車載も拡販

三井化学の高感度圧電センサー「ピエゾラ」の採用が、介護市場に広がっている。高齢化と介護市場の人材不足に伴うＩｏＴ機器市場の成長が背景にある。人材不足は介護業界にとどまらず、他産業でも同様。ＩｏＴ機器用センサーのニーズはますます高まりそう。

値上げ幅　　住電ＨＳＴ５～７％、ＳＦＣＣ約５％

住電ＨＳＴケーブル、ＳＦＣＣ、矢崎エナジーシステムなどの電線メーカー及び同メーカー系建販電線流通４社は、大幅な副資材関連製品の値上がりに伴って、値戻しの打ち出しに動き出した。ただ、値上げ打ち出しの時期、実施日、やり方、対象品種・サイズなどは、各社によって異なる。一方、値戻しに動く一部企業の感触は「顧客や品種・サイズによって温度差はあるものの、各種石化加工製品をはじめ、一般消費財が続々と値上がりしているおり、比較的にスムーズに進みそうなケースが多い」という。

海外展開の基礎築く

東京電線工業の藤﨑萬富代表取締役会長が１２月２６日、慢性呼吸不全のため逝去された。満７２歳。通夜は１２月３０日、告別式は３１日に、近親者のみでしめやかに執り行われた。喪主は妻の恵美子さんが務めた。後日、お別れの会を開く予定。

測定頻度２０万Hz、極細線向け

フランスのＣｅｒｓａ―ＭＣＩ社（セルサ）は１２月、インライン表面欠陥検出装置「ＳＱＭ」を、「第１０回ＷＩＲＥ―ＴＯＨＯ２０２１」（主催東邦インターナショナル、大阪）で発表し、来場者の高い注目を集めた。同製品（輸入販売代行業者は東邦インターナショナル）は２０年１２月発表の新製品で、光を高速回転させながら材料（ファイバ・ワイヤー・ケーブル）に全周照射することで、反射光により表面欠陥をリアルタイムで検出する。セルサの高速（高頻度）による高精度測定は業界最高レベルで、特に医療向けワイヤー・ケーブルのような極細線測定ではオンリーワンプレイヤーだ。