半導体製造装置向け軸 ２２年まで続く可能性も

半導体、センサー、搬送装置向けを軸に、ＦＡ・ロボット電線ケーブル需要が、一段と好調だ。これを取り扱う電線メーカーや電線加工商社、導体・細線メーカーは、企業によりやや温度差はあるが、総じて好況。これが少なくとも今年または２２年も継続するとみられ、生産ラインがフル稼働する企業も少なくない。導体線径φサイズでは、φ０・０８㎜を軸にφ０・０５～２・６㎜の撚線が繁忙。中には品薄が続いているケースもある。

営業益率３ポイントＵＰ目指す アルミ配電線にシフト

昨年創業７０周年を迎えた西日本電線（本社・大分県大分市）は、フジクラグループ内のものつくりを支える中核企業だ。先月新社長に就任した新間俊夫氏は「当面は営業利益率の３ポイントアップを目指すことで、フジクラの構造改革へ向け最大限の協力を行う。そのために人財育成はもちろんだが、中長期では銅電線からアルミ配電線へのシフトとケーブル事業・配線システム事業の改革とモジュール機器事業・光機器システム事業へのシフトを目指す」と語った。

再編で事業領域拡大 ＦＡ・車載電線の受注増加

冨士電線の兒玉喜直代表取締役社長は「再編で当社は、事業領域が広がった。例えば情通分野では、当社は建設系、昭和電線ＣＳがインフラ系を担当する。国内トップレベルの消防用電線とともに、情通分野の電気機械系では当社と昭和電線ＣＳが受け持ち、両社が協力して、ＦＡ・ロボット分野と車両用電線で受注を増やしていきたい」と述べた。さらにＤＣ向けには「間欠接着型光ファイバテープで細径・高密度化した極細径高密度光ケーブル『ローラブルリボンｅ―Ｒｉｂｏｎ』がある。既に１２年から市場投入し最近、製造は昭和電線ＣＳ仙台事業所で対応している」と語った。

ＢＣＰのＷＧ、今秋開始 早期復旧の態勢構築

昨年、西日本電線工業協同組合（西協組）理事長に就任した伸興電線（本社・香川県さぬき市）の尾﨑勝社長は「コロナ禍の影響で延期していたＢＣＰワーキンググループ（ＷＧ）が今秋からスタートする予定だ。ＢＣＰをきっかけとして、各社が非常時を想定した準備をすることで被災しても早期復旧できる態勢を整え、また場合によっては他社と連携できるような環境作りを進めてゆく。ＢＣＰやカーボンニュートラルという大義について西協組内で議論を深めることが、組合の存在意義のひとつとなるだろう」と語った。

４年連続のプラス 国内は２年ぶり増加

電子回路工業会がまとめた「日本の電子回路産業２０２１」によると、日系プリント基板用銅箔メーカーの２０暦年世界銅箔生産量は１３万８千９９０㌧（前年比７・６％増）で４年連続のプラスとなった。国内、海外ともに前年を上回り、５Ｇ基地局、ＤＣのサーバー用途やスマホ向けなどが伸びたとみられる。