洋上風力拡大など見据え　低コストで水深５００ｍ級　電線の海底敷設必要

住友電工は、３芯深海直流ケーブルの研究開発に取り組んでいる。これは新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が公募した２０FY「多用途多端子直流送電システムの基盤技術開発」に伴う「直流深海ケーブルの開発」に採択されたもの。１９年４月に施行した再エネ海域利用法によって、日本近海で進む洋上風力導入拡大などを見据え、水深５００ｍ級の深海域に適した「３芯深海直流ケーブル」と関連技術を開発するのが主眼。その際に従来の「水深３００ｍ級深海ケーブル」と同等コストで生産し、敷設することがテーマだ。

世界でＥＶ平角巻線拡販ヘ

古河電工は１日、太物巻線事業などをエセックス・フルカワ・マグネットワイヤに譲渡したと発表した。同日付で国内太物巻線事業等の、エセックス古河マグネットワイヤジャパンへの承継も完了。これにより、日本を含む製造１４拠点、巻線の年産２４万㌧、グローバルシェア１７％（推定）の新グローバル供給体制がスタートした。耐高電圧平角巻線ＨＶＷＷなどを主軸に、グローバルで拡大するＥＶなど電動車向け需要などを取り込む。

荒引伸線機、低騒音に　高耐久性クロスヘッド

深瀬商事が輸入代行業務を行うスイス・マイクロディア社製「フッ素樹脂用新型クロスヘッド」と、サイカワが開発した「各軸単独駆動方式・新型荒引伸線機」が、電線メーカーの製造エンジニアから注目されている。電線ケーブルの生産工程での役割が、双方のマシンとも丸っきり異なる。しかし、使い勝手、高生産性や高品質・安定性などの点では一致した。

増収増益はＮＫＴのみ　風力堅調も建販、車低調　コロナ禍　操業停止響く

主な海外電線メーカー主要１１社の２０暦年中間連結業績が出揃った。増収は１１社中、コムスコープ、ＮＫＴ、ＹＯＦＣの３社となり、ＥＢＩＴＤＡまたは営業利益ベースでは、増益はＮＫＴ、アプティブ、華新麗華の３社にとどまった。欧州の陸上・洋上風力向け超高圧ケーブルやデータセンター向けが堅調に推移する一方、新型コロナによる操業停止などが響き、欧米向け建販用ケーブル、自動車用ＷＨ、光ファイバ・ケーブルが減少した。

電線メーカーも多数参加

電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）は９月２４日、５Ｇ利活用型社会デザインコンソーシアムを設立したと発表した。ユーザー目線から５Ｇの活用方法を模索する。このコンソーシアムは、古河電工、矢崎エナジーシステム、フジクラ、日本製線、潤工社、沖電気工業、三菱電線などの電線メーカーも会員となった。