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2015年3月2日

電線、進むアルミ化の潮流


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車WH、高周波同軸が浸透
産業用電線は混沌、高いハードル

銅に比べアルミは安価で軽いため、電線ケーブルの導体アルミ化が進む。携帯電話の基地局用高周波同軸ケーブルや自動車用電線及びワイヤーハーネス(自動車電線を含む=WH)は実際に使われだした。高周波同軸は国際的にデフェクトスタンダード化し浸透が進み、WHではサブハーネス回りが主で、浸透度の差はある。ただ、業界ではアルミ化の流れにあり、混沌としているものの、産業用電線でもアルミ化は取り沙汰され始めた。


トップインタビュー カナレ電気 尾羽瀨正夫社長

毎年10%増収目指す 為替リンクの価格に

カナレ電気の尾羽瀬正夫社長は、インド拠点の展開について「製品に関しては、日本からの輸出で対応する。中国拠点で売上高が5億円に到達するのに5年ぐらいかかったが、おそらく同様の動きになるだろう」と述べた。今後の業績については、「毎年2ケタの増収を努力目標としている。そのために、地域では新興国での業績を伸ばし、製品では新規製品の販売を強化していく」と語った。また製品価格設定について、「新興国でも入札競争は非常に厳しくなっている。ユーザーへの還元という考え方から、為替に連動して臨機応変に価格設定していこうと考えている」とした。


古河産電 マリンチームが始動

オフショアケーブル事業など推進 造船企業 海洋浮体設備にシフト

昨年4月に発足した古河電工産業電線(FEIC)のマリンチームが、本格的に動き出した。対象市場は①造船、②海洋、③湾岸設備関係。このうちグローバルで②の海洋(構造物・洋上浮力発電)の市場規模は10年の4兆円から20年には14.7兆円まで急成長する見込み。そうした中、日本海域に分布するメタンハイドレート開発など海洋開発プロジェクトが官民一体で動き、国内の造船企業も海洋資源開発洋上構造物(オフショア)建造にシフトしている。オフショアケーブルは同構造物や堀削船向けで需要が見込め、その動向が注目されている。


本多通信 20CY目標 売上250億円 ラオスに車載向け新拠点

本多通信工業は、15年度の基本方針を『Touch&Go』とし、20年までに同社の過去最高の売上高250億円、営業利益25億円、ROE13%以上に向けて基盤整備を進める。今後、パワー系コネクタの商業化に向けて試作参入するほか、ラオスに車載用コネクタの製造拠点を新設する。
15年度までの中計「DD15」では、①売上高180億円、②営業利益率8%、ROA10%を掲げ、とりわけ利益確保を重点に事業展開してきた。このうち、②と③は14年度に達成する見込みで、①も15年度末時点で、ある程度視野に入ってくることが予測されることから、DD15の完遂にメドをつけるTouchとする。


主要部門別出荷電線工業会調べ
14暦年総量72.8万t(4.0%増)緩やかに上向く

建販(34万t 4.7%増) 軸に伸長 金額は1.35兆円(4.7%増)

電線工業会がまとめたメタル電線主要部門別出荷数量の14年暦年(1~12月累計)は通信、電力など3部門が前年を割り込んだものの、建設電販を軸に輸出などが健闘し4部門が増加して総計72万8千315トンで前年比4.0%増加した。最近の数値では08暦年の81.58万トンに次ぎ、これとの差は開いているものの、需要傾向は09年を底に、緩やかに上向きだして13、14年は70万トンを上回り、増加傾向で推移している。
金額ベースでは通信を除く6部門は増加し、総計は1兆3千552億9千200万円で前年比4.7% 増を確保した。
数量ベースで部門別動向をみるとプラスグループは電気機械、建設電販、その他内需、輸出の4部門。建販は昨年8月まで27カ月連続で増加し、後半も高水準なため34万3千839トンで同4.7%増と好調だった。背景には首都圏を中心にした都市再開発や耐震補強工事などが牽引した。下期に前年を割り込む月があるのは昨年の消費増税の仮需が発生したためであり、出荷水準は例年より高い。メガソーラー向け需要の継続や公共案件等が下支えした。ただ、1月以降は前年同期をやや下回る見通し。背景には、昨年この時期に消費税増税の駆け込み需要が急伸したことが指摘できる。




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